温浴施設でマッサージ等を行うセラピストが、業務委託契約の解除は解雇に当たり無効として提訴。東京地裁は、指名以外の施術は行わない等要望すれば担当を拒否できること、完全出来高で労務対償性はないことなどから使用従属性はなく労働者性を否定した。契約書になかった受付業務に従事させたことについて、施術に付随する業務として未払報酬の請求も棄却した。

勤務日や時間自由　施術拒否もできる

筆者：弁護士　緒方 彰人（経営法曹会議）

事案の概要

　被告は、湯楽の里取手店内の「こりとり処」（以下単に「こりとり処」という）において、来店客に対し、ボディケア、フットリフレなどのサービスを提供する会社であり、原告は、平成21年２月22日、被告との間で、ボディケアに係る手技療法業務の提供を業務内容とする業務委託契約（以下「本件契約」という）を締結し、こりとり処において、セラピストとして業務を行っていた。

　こりとり処の営業時間は午前10時から翌日午前１時までであり、各時間帯において３人ないし６人程度のセラピストが施術に当たっていた。

　①セラピストの稼働日および稼働時間は、セラピストの希望に合わせてシフトが組まれ、当日の施術担当者は、利用客が指名した場合を除き、前回行った施術の終了時刻から最も間隔の空いているセラピストから順番に施術担当を割り振る方法により決定されていた。

　②セラピストは、担当するシフトの時間帯であっても、中抜けをして一定時間シフトを外れることもでき、また個別の施術の実施についても、被告から禁止手技などについての注意喚起を受けることはあったものの、自らの判断で施術の順序や方法等を決定して行っていた。…