労働新聞

2019.10.17 【労働新聞】
【元漫才師の芸能界交友録】第14回 長州力 懐かしの大阪城ホール/角田 龍平 NEW

 男は大きな体を折り曲げて、スタジオのセットの裏の僅かなスペースに腰かけていた。男から少し離れたところに出演者の数だけパイプ椅子が並んでいるというのに、座ろうとしない。天下の長州力なら椅子にどっかと腰かけても良いはずだ。しかし、そうしない不作為がいかにも長州らしかった。  バラエティ番組に出ることも珍しくなくなった長州だが、バックステージ……[続きを読む]

2019.10.17 【労働新聞】
【ぶれい考】国内外で社会対話促進を/相原 康伸 NEW

 2019年は、連合結成30周年の節目であると同時に、“RENGO International Year”と位置付け、国際労働運動の中で多くの役割を果たしてきた。主な国際イベントだけでも、ガイ・ライダーILO事務局長を招いたILO創設100周年記念シンポジウムの主催や、日本初開催となるL20(G20参加国・地域のナショナルセンターが集まる……[続きを読む]

2019.10.17 【労働新聞】
【人事学望見】第1214回 退職金減額条項の有効性 功労報償的性格からみると妥当 NEW

 退職金は、就業規則や労働協約により、その支給条件が明確に約束されている場合には、後払い賃金としての性格を有し、支払い原則の適用を受けている。一方で、懲戒解雇や諭旨解雇の場合には、全額または一部が支給されないというのも一般的。裁判例ではどうなるか。 自己都合の半額も合理的  同業他社に再就職するという競業避止義務違反については、企業は厳し……[続きを読む]

2019.10.17 【労働新聞】
【働き方改革 悩める管理職への“道具術”】第15回 円滑な業務支える情報共有(3) 監督者とテーマ選定 勉強会企画法(上) 事前に学習計画組む NEW

出発点 会議時間の20分使って  全員を対象に集団指導を行う社内勉強会は、職場で知見を共有化するうえで効率的な育成法になる。ただし、取組みを定着させ、着実に効果を上げるためには、いかに企画していくかが問われる。  従業員数100人規模の商社において、管理職を集めて研修を行い、勉強会の企画法を学んでもらったことがある。同社は若手社員に対する……[続きを読む]

2019.10.17 【労働新聞】
【同一労働同一賃金を踏まえた諸手当・福利厚生】第15回 アンケートからみえる課題 半数が人件費増懸念 空白の多いガイドライン/可児 俊信 NEW

訴訟リスクは常に存在  「同一労働同一賃金」に向けた企業の対応が難航している。大企業の社長100人を対象に民間企業が実施したアンケート調査によると、待遇改善によって人件費負担が増えるとの回答は46.9%で約半数に上る。法改正への対応が完了したとする回答は39.3%で約4割に留まっている。  また筆者が9月に開催した「同一労働同一賃金」のセ……[続きを読む]

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