進学校の高校教師が、うつ病休職を繰り返し職務遂行に支障があるとして解雇された事案。東京地裁は、業務起因性は認められないとしたうえで、教員として評判がよく、復職可能との診断があったところ、休職期間の適用解釈を誤り復職が早まったうえ、主治医の意見を聴取しない等、メンタルヘルス対策の不備もあったとして、解雇はやや性急で合理的理由を欠くとした。

医師から聴取怠る　“やや性急”な判断

筆者：弁護士　岡芹 健夫（経営法曹会議）

事案の概要

　Ｙは、中高一貫校を経営する学校法人である。

　平成15年６月、Ｘが担任のクラスで生徒７人の携帯電話が盗まれる事件があり、その対応の中、Ｘは夜間よく眠れぬようになり、集中力や記憶力が低下してきたと感じるようになった。

　同年11月には、心療内科Ｄクリニックを受診し、うつ病を発症しているとの診断を受けた。

　平成16年９月、修学旅行等の行事が続いたことでＸのうつ症状は悪化し、同年10～12月まで再びＤクリニックに通院し、平成17年１月以降、Ｃクリニック（主治医Ａ）を受診した。

　平成17～18年度にかけて、ＹはＸの体調に配慮し、担任から外したが、受け持つ授業の単位数は変わらなかった。Ｘは平成18年度の２学期が始まると、出勤が困難となり、９月13日、Ａによる「うつ状態にて向後３カ間休業のうえ、静養加療を要する」旨の診断書を提出して休職した。さらに同年12月、平成19年２月にも休職期間を延長した。…