労働基準法の年次有給休暇の計画付与を、班・グループ別の交替制付与方式、個人別付与方式といった方法を活用する例があります。企業、事業場で一斉に休みを取ることが難しい業態については、班・グループ別に交替で年次有給休暇を付与する方式の導入が考えられます。ただ、期間をどうするかは各企業で検討が必要です。

　「労働時間等見直しガイドライン」（労働時間等設定改善指針、平20・３・24厚労省告示108号、改正平30・10・30厚労省告示375号）の中に、「週休日と年次有給休暇とを組み合せた２週間程度の連続した長期休暇の取得促進を図ること」としています。

　ちなみに、高プロの選択的措置（法41条の２第１項第５号）のひとつに、連続２週間以上の休暇（ただし、１週間を２回以上も可能）があります。