例えば、安衛法22条では、事業者が高温等による健康障害を防止するため必要な措置を講じなければならないとしています。また、事業者は、安衛則617条に基づき、多量の発汗を伴う作業場においては、塩および飲料水を備えなければなりません。

　今年は…

イスや作業台にも留意を　作業目的で機器使い分け

　ガイドラインでは、作業者の心身の負担を軽減し、支障なく作業を行うことができるよう、次により情報機器作業に適した作業環境管理を行うこととされています。

①　照明および採光には、
ａ．室内は、できる限り明暗の対照が著しくなく、かつ、まぶしさを生じさせないようにすること、
ｂ．ディスプレイを用いる場合のディスプレイ画面上における照度は500ルクス以下、書類上およびキーボード上における照度は300ルクス以上を目安とし、作業しやすい照度とすること、
ｃ．ディスプレイ画面の明るさ、書類およびキーボード面における明るさと周辺の明るさの差はなるべく小さくすること、
ｄ．間接照明等のグレア防止用照明器具を用いること等としています。

②　情報機器のうちデスクトップ型機器のディスプレイは、…

健康被害を委員会で検討　リスクアセス実施する

　ＶＤＴ作業における労働衛生管理については、平14・４・５基発0405001号「ＶＤＴ作業における労働衛生管理のためのガイドラインについて」により指導が行われてきました。その後、ハードウェア・ソフトウェア双方の技術革新により、職場におけるＩＴ化はますます進行し、情報機器作業を行う労働者の範囲はより広くなり、作業形態はより多様化しています。このような状況から、従来のように作業を類型化してその類型別に健康確保対策の方法を画一的に示すことは困難となり、個々の事業場のそれぞれの作業形態に応じきめ細かな対策を検討する必要が生じたことから、令元・７・12基発0712第３号「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドラインについて」が示されました。以下にガイドラインのうち、作業環境管理および作業管理を中心に主な事項をご説明します。…