労基法34条では、使用者は、労働時間が６時間を超える場合においては少なくとも45分、８時間を超える場合には、少なくとも１時間の休憩時間を労働時間の途中に与えなければならないとしています。「１勤務の実労働時間の総計」に対して付与すべきものと解されています。連続した労働時間ではなくて、１勤務内である限り、法的には正午の休憩１時間あれば足りるということになります。なお、法が規制する休憩時間の長さは最少時間であって、最長時間は規定されていません。１時間を上回る休憩を付与する場合、就業規則等でどのような取扱いにするのか明確にしておくべきでしょう。