年休取得の際に支払うべき賃金として、労基法では次の３種類を定めています（法39条７項）。

　①平均賃金
　②所定労働時間労働した場合の通常の賃金
　③健保法の標準報酬日額（労使協定が必要）

　②通常の賃金の場合は、「通常の出勤をしたものとして取扱えば足り、都度、法定の計算を行う必要はない」とされています（昭27・９・20基発675号）。
　①は、これを算定すべき事由の発生した日以前３カ月間にその労働者に対し支払われた賃金の総額を、その期間の総日数で除した金額をいいます（労基法12条）。

　時間外等の多寡により、①と②のいずれが有利か決まります。ただし、事業者は「都度、①から③の選択はできず、あらかじめ就業規則等で定めた計算方法による賃金を支払う」必要があります（平11・３・31基発168号）。