自殺防止の有効な対策は 「働き盛り」世代に多い

2018.03.26
Q

 昨日まで働いていた人が、突然自殺するという報道を、テレビや新聞で知ることが多く、命をどうして無にしてしまうのか、その訳を知りたいと思うのですが――。何か対策がありましたら教えてください。【福岡・F社】

A

安全衛生委員会で討議を 産保センター窓口も活用

 年間の自殺者の数は約2万人です(警察庁「平29年間速報値」)。そのうち、労災の対象になっている会社員もいて、労働衛生上の問題として、大きな課題になっています。

 過去の事例を参考に考えてみます。

 [事例Ⅰ]企業の診療所の看護師ですが、月1回診察に来る医師と社員とのいざこざがあり、その処理に神経を使っていたようで、ある日突然いなくなり、自殺したと推測されています。

 [事例Ⅱ]30歳代前半の男性の了解を得て職長になってもらった。部下や同僚との関係が次第に悪化し、会社を休むようになった。本人は、気分を晴らすために深酒をするようになり、ある日突然建物の屋上から飛び降り、帰らぬ人となった。関係者によると、監督者の責任や業務がきついから辞めたいと洩らしていた。…

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掲載 : 安全スタッフ 平成30年4月1日 第2303号
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