自殺防止の有効な対策は 「働き盛り」世代に多い

2018.03.26
  • TL
  • ツイート
  • シェア
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

Q

 昨日まで働いていた人が、突然自殺するという報道を、テレビや新聞で知ることが多く、命をどうして無にしてしまうのか、その訳を知りたいと思うのですが――。何か対策がありましたら教えてください。【福岡・F社】

A

安全衛生委員会で討議を 産保センター窓口も活用

 年間の自殺者の数は約2万人です(警察庁「平29年間速報値」)。そのうち、労災の対象になっている会社員もいて、労働衛生上の問題として、大きな課題になっています。

 過去の事例を参考に考えてみます。

 [事例Ⅰ]企業の診療所の看護師ですが、月1回診察に来る医師と社員とのいざこざがあり、その処理に神経を使っていたようで、ある日突然いなくなり、自殺したと推測されています。

 [事例Ⅱ]30歳代前半の男性の了解を得て職長になってもらった。部下や同僚との関係が次第に悪化し、会社を休むようになった。本人は、気分を晴らすために深酒をするようになり、ある日突然建物の屋上から飛び降り、帰らぬ人となった。関係者によると、監督者の責任や業務がきついから辞めたいと洩らしていた。…

この記事の全文は、労働新聞・安全スタッフ電子版会員様のみご覧いただけます。

労働新聞・安全スタッフ電子版へログイン

労働新聞・安全スタッフ電子版は労働新聞・安全スタッフ購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

ジャンル:
平成30年4月1日 第2303号 掲載

あわせて読みたい

ページトップ