『がんと就労 両立支援の具体策』の連載記事

2017.09.22 【労働新聞】
【がんと就労 両立支援の具体策】最終回 法整備 がん版「くるみん」を 認定制度の創設が必要/遠藤 源樹

障害者雇用と紐付ける 20~30歳代の社員が多い企業、あるいは医療や小売業などの女性が多い企業では、メンタルヘルス不調やがんで仕事を休む社員の数より、産休や育休によって休む社員の方が多数を占めることが少なくない。このような企業では、産休・育休を取得することで「妊娠・育児と就労の両立」を実現している女性が昭和の時代と比べて格段に多いが、これ……[続きを読む]

2017.09.13 【労働新聞】
【がんと就労 両立支援の具体策】第23回 社内外の支援者 病院との橋渡しを 衛生管理者が重責担う/遠藤 源樹

中小は社労士の活用を がん治療と就労の両立支援をしていくうえで、主治医や病院の看護師が果たすべき役割が大事なことは当たり前だが、キーパーソンとなるのは企業の経営者もしくは総務人事担当者である。 しかし、実務を進めていくなかでは、その企業の「利害関係の空気を吸っている職種」である産業医、衛生管理者、社会保険労務士、産業看護職もまたキーパーソ……[続きを読む]

2017.09.07 【労働新聞】
【がんと就労 両立支援の具体策】第22回 大腸がん対策 排便回数増加を配慮 トイレへ行きやすい環境に

内視鏡検査で早期発見 大腸がんにかかる日本人は、1990年過ぎまで男女ともに増加傾向にあった。現在は1年間に、約10万人が大腸がんと診断されている。 男女とも40歳代から罹患者が増え始めている。女性の結腸がんが増加しているのも特徴といえる。 大腸がんにかかりやすくなる危険因子には、喫煙、飲酒、肥満、赤肉(牛や豚の肉など)や加工肉(ハム、ソ……[続きを読む]

2017.09.01 【労働新聞】
【がんと就労 両立支援の具体策】第21回 胃がん対策 昼食時体調崩しがち 分食や体力低下へ配慮を/遠藤 源樹

早期なら治癒率9割超 胃がんは、罹患率1位のがんである。とくに東北地方の日本海側で発生が多い傾向がみられる。 胃がんの発生には、ヘリコバクター・ピロリ菌が深くかかわっている。日本人の40歳代以上の約7~8割が感染しているが、そのなかで胃がんを発症してしまうのはごくわずかだといわれている。 主要ながんにおける、0期とⅠ期を含めた早期がんの割……[続きを読む]

2017.08.25 【労働新聞】
【がんと就労 両立支援の具体策】第20回 乳がん対策 必要な配慮に個人差 短時間勤務制度が効果的/遠藤 源樹

治療の長期化あり得る  乳がんの多くは、乳管から発生する。自分で乳房のしこりに気付く、乳房の超音波検査マンモグラフィーなどの検診を受けて疑いを指摘される――などのケースで診断されることが多い。乳房にしこりがあるからといって、全てが乳がんというわけではない。乳がんかどうかは、乳房の病変の一部を採取して顕微鏡で調べる病理検査を行うことで明らか……[続きを読む]

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