2015年3月配信の連載記事

2015.03.23 【労働新聞】
【ダイバーシティ経営 女性が活躍する組織へ】第11回 ライフイベントと働きがい 早期に経験積ませる 勤続長期化を踏まえて/武石 恵美子

個々で異なる”バランス” 「ワーク・ライフ・バランス」とは、仕事と仕事以外の生活の調和を図ることである。調和を図るのは個人であり、個人が求める「バランス状態」は、個々人によって、さらに同じ個人でもライフステージによって異なる。仕事に集中できる時期ばかりでなく、…筆者:法政大学キャリアデザイン学部 教授 武石 恵美子[続きを読む]

2015.03.23 【労働新聞】
【データバンク室】「障害者に対する差別の禁止に関する規定に定める事項に関し、事業主が適切に対処するための指針案」ほか

「障害者に対する差別の禁止に関する規定に定める事項に関し、事業主が適切に対処するための指針案」(厚生労働省・A4判・8頁) 新たに、賃金の決定、教育訓練の実施、福利厚生施設の利用などの具体的な差別禁止事項を示した。障害者に対する差別の禁止に関する規定に定める事項に関し、事業主が適切に対処するための指針案「雇用の分野における障害者と障害者で……[続きを読む]

2015.03.23 【労働新聞】
【髙井伸夫弁護士の愚考閑話録】第3回 マーケティングの意義 根本は”合意の形成” 顧客視点で需要予測を

 もう20年ほど前のこと、私よりかなり年長の弁護士から、「髙井君、弁護士はね、歩いているだけで仕事が来るようでなければダメだよ」と半ば冗談混じりにいわれ、ユニークな表現に感心した記憶がある。時を経て、今では弁護士の世界も競争が激化し、営業に真剣に取り組まなければならない時代になっている。まして国内外の生存競争にさらされ続けている一般企業に……[続きを読む]

2015.03.23 【労働新聞】
【人事学望見】第999回 ひと筋縄でいかない解雇予告 除外認定に立ち塞がる壁がある

 解雇予告手当は、賃金ではないとされている。しかし、労働者が抜打ち解雇された場合、その日から生活に困る事態に陥ることも想定される。解釈例規によれば、支払い方法は賃金に準じて行うべきであり、当局は事業場に対し直接払い、通貨払いを行うよう指導している。休業手当は姑息な手段か 「解雇予告および予告手当を支払わない解雇は有効だろうか」 西日本製作……[続きを読む]

2015.03.23 【労働新聞】
【シートで実践 ゼロから取り組む人事考課】第11回 部下の目標の価値付け 頻度決めて支援を ”高過ぎる目標”放置せず/金津 健治

すり合わせ後も不満が(1)部下が納得しない場合にはそれなりの理由がある 設定面談ですり合わせた目標だからといって、部下が納得して取り組むかというと、実際にはそうとは限らない。「なぜこの目標を設定するのか、納得がいかない」と不満を感じながら、目標に取り組む部下もいる。 上司にとっては、確かに目標の必要性を伝えたつもりでも、部下にはきちんと伝……[続きを読む]

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。