手順書整備で育成強化

　調査は従業員数30人以上の製造業２万社を対象とし、3677社から有効回答を得た。開発から顧客との取引まで、工程のどれか１つでも「デジタル技術を活用している」と答えたのは2472社で、全体の67.2％だった。

　これらのデジタル技術活用企業のうち84.7％が、「活用を進めるために強化した人材育成・能力開発の取組みがある」としている。従業員数300人以上の企業では、90.4％に上る。

　具体的な取組み内容（複数回答）としては、「作業標準書や作業手順書の整備」が47.3％で最も多かった。「Ｏｆｆ－ＪＴの実施」が42.6％、「身につけるべき知識や技能の明確化」が36.5％で続いている。

　人材確保については、「自社の既存の人材に対して関連した研修・教育訓練を行う」が48.5％と最も多い。

ものづくり産業のデジタル技術活用、人材確保・育成の調査（ＪＩＬＰＴ）