「現場で課題解決」に差

　ものづくり人材の日常業務における育成・能力開発の取組みを聞くと（複数回答）、最多は「上司や先輩が指導」76.0％だった。以下、「作業標準書や手順書を活用」62.9％、「身に付けるべき知識や技能を示す」54.4％が続く。

　成果があるかについては、「成果ありと認識」している企業割合は49.3％だった。一方で、「成果なしと認識」は48.1％である。

　取組みの種類別に成果ありと認識、成果なしと認識の状況を比べると、「現場での課題について解決策を検討させる」、「身に付けるべき知識や技能を示す」、「会社の人材育成方針を説明する」について、成果ありと認識している企業の方が割合が高い。ポイントの差は同順に、16.9、16.1、15.5である。

　人材育成の促進策では、多い順に、「改善提案の奨励」58.9％、「資格や技能検定などの取得の奨励」56.3％、「研修などのＯｆｆ－ＪＴの実施」48.9％である。成果ありと認識、なしと認識の比較では、「研修などのＯｆｆ－ＪＴの実施」で20.9ポイント差があった。

　調査は、従業員30人以上の企業5094社の有効回答を得た（回答率25.5％）。

ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材育成と能力開発調査