【働き方改革 悩める管理職への“道具術”】第15回 円滑な業務支える情報共有(3) 監督者とテーマ選定 勉強会企画法(上) 事前に学習計画組む

2019.10.17 【労働新聞】
  • TL
  • ツイート
  • シェア
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

  • コメント

出発点

会議時間の20分使って

 全員を対象に集団指導を行う社内勉強会は、職場で知見を共有化するうえで効率的な育成法になる。ただし、取組みを定着させ、着実に効果を上げるためには、いかに企画していくかが問われる。

 従業員数100人規模の商社において、管理職を集めて研修を行い、勉強会の企画法を学んでもらったことがある。同社は若手社員に対する営業力の底上げ、そしてベテラン担当者が持つ営業ノウハウの伝承を進めるため、定期的な勉強会を開催しようとしていた。

 研修後、…

筆者:マネジメントユースウェア研究所 代表 金津 健治

この記事の全文は、労働新聞電子版会員様のみご覧いただけます。

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和元年10月21日第3229号13面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ