【働き方改革 悩める管理職への“道具術”】第13回 円滑な業務支える情報共有(1) 5項目で活動可視化 周知範囲や頻度定める/金津 健治

2019.10.03 【労働新聞】
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出発点

“休む不安”を取り除く

 必要な情報が職場できちんと共有されることで、業務は円滑に進んでいく。その態勢が整っていて初めて、個々のメンバーから組織を離れる不安が取り除かれ、多様な働き方や休暇の取得がしやすくなる。あるいはベテラン社員の持つノウハウを継承していくことなども、共有化の1つだ。今回から4回にわたり、職場で取り組むべき情報共有をテーマに進めていく。

 とはいえ、具体的に何を共有すべきなのか、読者の方々も疑問を持つことだろう。その疑問に答えられる調査資料として、今回は「マネジメント活動体系表」(別表)を紹介したい。実際に各社で行われているマネジメント活動を筆者が調査し、編集したものである(計25社、約500人の管理職に調査を実施)。…

筆者:マネジメントユースウェア研究所 代表 金津 健治

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令和元年10月7日第3227号13面 掲載

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