本連載の第５回でも述べたように、職場環境改善の方法は誰が主体となるかによって異なる。主体は大きく事業者、管理監督者、職場メンバーの３つに分けられる。

　人事部門や健康管理部門が管理監督者による職場環境改善を促すにはいくつかの方法がある。①管理監督者全体に説明会を開き集団分析の結果を説明する、②ストレスの高い職場の所属長とともに個別に改善策を検討する、③管理監督者全体または一部に職場環境改善の研修を行う、④管理監督者全体に「ラインによるケア」研修を行う　　などだ。

　集団分析の結果を活用するなら、まず①のような説明会を開くのが一般的だ。しかしながら、職業性ストレス簡易調査票のストレス判定図を示すだけでは、「結局どうすれば良いのか」と感じる人は少なくない。独自の設問を加えて相当に細かい分析をしてもこのような反応が出ることは珍しくない。問題の把握と改善方法の理解は同義ではないのだ。

　そこで、このような説明会と併せて③や④のような研修を開催できると良い。④は③のような個別の改善策は検討せず、全体の底上げという意味合いが大きい。準備することが少ないので比較的開催しやすく、職場環境改善にも寄与する。今回は④の「ラインによるケア」研修について解説する。…

筆者：ＪＭＡメンタルヘルス研究所 主任研究員　北嶋 聡史