主体により異なる

　今回は、集団分析結果のフィードバックと活用について、解説する。

　まず、集団分析結果を誰にフィードバックするかについては、「集団分析結果を使って職場環境改善につなげる予定があるのか」と「予定がある場合、誰が主体となって行うのか」の2点によって変わる。

　集団分析結果を具体的な職場環境改善につなげる予定はなく、組織の健康度を把握するための参考資料か、高ストレス者の対応時に参考にする場合には、経営層やストレスチェックの主幹部署、産業保健スタッフ、衛生委員会メンバーなど限定的な範囲にフィードバックすることになるだろう。

　専任の産業保健スタッフがいる事業場の場合は、職場環境改善に取り組むに至らないまでも、ポスターやイントラネットを使って啓蒙・啓発をするなど、何らかの手を打つことが多い。しかし、そうでない場合は、集団分析結果が情報提供にとどまるため、具体的な改善につながらず、非常にもったいない状況である。…

筆者：ＪＭＡメンタルヘルス研究所 理事　馬場 裕子