【介護離職ゼロ 企業がすべきこと】第7回 労働者がすべきこと 周囲に協力仰ぐ 介護を一人で抱えない/小曽根 由実

2016.09.19 【労働新聞】
  • TL
  • ツイート
  • シェア
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

  • コメント

5つの共通点浮かぶ

 これまで6回は、厚生労働省が公表した「介護離職を予防するための両立支援対応モデル」および「お役立ちツール」等を提示しながら、「『人事担当者』がなすべきこと」を中心に取り上げてきた。今回を含めて残り2回では、「『働く本人』がなすべきこと」について、事例を通じて確認することができたポイントを紹介する。

 事例は、みずほ情報総研㈱が厚生労働省から委託を受け、2013年度ならびに2015年度に実施した「仕事と介護の両立支援事業」において、それぞれ8人・10人の仕事と介護を両立している労働者の方(うち、15人がフルタイム勤務者)、そして、ご家族である要介護者を担当しているケアマネジャーにお話を伺ったものである。…

筆者:みずほ情報総研㈱ シニアコンサルタント 小曽根 由実

この記事の全文は、労働新聞電子版会員様のみご覧いただけます。

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成28年9月19日第3081号10面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ