５つの共通点浮かぶ

　これまで６回は、厚生労働省が公表した「介護離職を予防するための両立支援対応モデル」および「お役立ちツール」等を提示しながら、「『人事担当者』がなすべきこと」を中心に取り上げてきた。今回を含めて残り２回では、「『働く本人』がなすべきこと」について、事例を通じて確認することができたポイントを紹介する。

　事例は、みずほ情報総研㈱が厚生労働省から委託を受け、2013年度ならびに2015年度に実施した「仕事と介護の両立支援事業」において、それぞれ８人・10人の仕事と介護を両立している労働者の方（うち、15人がフルタイム勤務者）、そして、ご家族である要介護者を担当しているケアマネジャーにお話を伺ったものである。…

筆者：みずほ情報総研㈱ シニアコンサルタント　小曽根 由実