リーマン・ショック後の状況と比べると、日本企業を取り巻く経済環境に明るい兆しが見受けられます。しかし、人口減少に伴う国内市場の縮小はもとより、グローバル競争の拡大といった流れもあるため、取り巻く環境変化に対応した様ざまな事業構造改革が今後も避けられないと思われます。

　そうした事業構造改革に伴う異動や配転、場合によっては希望退職・整理解雇の実施が余儀なくされるケースもあり、会社側と従業員側の双方で、雇用について再確認・再認識する機会がどこの企業でも増えているのではないでしょうか。…

筆者：古河電気工業㈱ 人事総務部労政課長　池田 賢也