【人事労務50年の裏表―わが山河は美しかったか―】遊休用地処理に銀行員起用/梅本 迪夫

2017.09.14 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

ここはやっぱり助っ人で!
イラスト 有賀 敏彦

 S社での任期は、同時に就任した社長(三井化学常務)と同じく2年間であった。わずかな期間だったが、製造原価の改善に矢継ぎ早に手を打った。主要な削減策は、既に述べた管理職の希望退職の実施、独自の商品販売事業の売却であった。

 これらに加えて取り組んだのが、永年解決できなかった未活用の土地の処理である。当時S社の事業用地は、三井化学が50%、S社が25%所有し、…

筆者:梅本人事総合コンサルティング 代表 梅本 迪夫

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成29年9月18日第3129号7面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。