「HOW自律」人財の育成を 大手9社が共同提言 働き方協創コミュニティ

2022.05.19 【労働新聞 ニュース】
  • TL
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

1オン1や職務型活用し

 大手企業9社の人事・総務担当者らで構成するニューノーマルな働き方協創コミニュティ(事務局・㈱日立製作所)は、1年半にわたる活動のレポートをまとめ、今後は業務をどのように進めていくか自ら考える「HOW自律」人財を育成していく必要があると提言した。実現には組織・上司による自律支援型のマネジメントが求められ、自律を促すための施策として1オン1ミーティングやジョブ型の人事制度などを挙げている。…

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和4年5月23日第3353号5面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。