【激変する人材採用システム】最終回 KAIKAする組織 新たな社会価値創出 個人の成長など実現し/近田 高志

2020.06.25 【労働新聞】
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求める人材像の変化へ

 これまで11回にわたって、社会や経営環境、あるいは働く人々の考え方の変化を踏まえながら、これからの採用システム、組織・人材マネジメントのあり方を考えてきた。最後となる今回は、全体のまとめを兼ねて、日本能率協会が提唱している「KAIKA」の考え方を紹介したい。

 本連載で何度も触れてきたように、生産年齢人口が減少し人材不足が深刻化する一方で、デジタル技術が進展することにより、企業は事業構造の大きな転換に迫られている。それに伴って、組織のあり方や求める人材像も変えていく必要がある。

 日本能率協会が経営者を対象にしている課題調査においても、「新商品・新サービス・新事業の開発」、あるいは「事業構造の再構築」といった課題を重視する比率が、この数年にわたって、上昇傾向にある。

 また、「人材強化」も、長らく最重要課題の一つに挙げられ続けており、かつ、直近では重視度の比率がさらに高まっている。

 事業構造の転換に関しては、2018年に経団連がSociety5.0を提起し、さらに今年5月には社会全体としてのデジタル・トランスフォーメーション(DX)を提言している。

 また、昨年来、関心の高まっているSDGs(持続可能な開発目標)も忘れてはならない。先ほど触れた経営課題調査においても、5年後の将来に向けて、「事業を通じた社会課題の解決」を重視する比率が急上昇している。

 一方で、今回の新型コロナウイルスの感染拡大は、ビジネスモデルのデジタル化の必要性をさらに高めるとともに、一人ひとりの働き方にも大きな影響を及ぼしている。緊急的にリモートワークや、オンラインでの顧客との打合せに対処せざるを得なかったが、むしろ、今後はこうした仕事の進め方が新常態となるとも考えられる。

 これからの採用、そして、組織・人材マネジメントを考えていくうえでは、直面する事象への対応に追われるのではなく、デジタル化やSDGsといった、企業を取り巻く大きな潮流を捉えておく必要がある。

 こうした、これからの組織づくりに関して、日本能率協会では、「KAIKA(開花・開化)」という考え方を2012年から提唱している。に示したとおり、…

筆者:一般社団法人日本能率協会 KAIKA研究所 所長 近田 高志

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令和2年7月6日第3263号6面 掲載

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