【日本に馴染む職務型人事賃金制度】第5回 導入すべき制度の全体像(1) 人事運用見直しを 変革度合いで絵姿変わる/柴田 彰

2020.02.06 【労働新聞】
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CEOでさえ外部から

 現在、職務型の人事賃金制度の導入に踏み切る日本企業は確実に増えている。そして、この傾向はしばらくの間続くものと思われる。

 前回までで論じてきたように、職務型制度の導入が一種の流行となっている背景には、日本企業がこれまでとは大きく変化した経営環境に適合する必要性に迫られているからだ。これからの時代を乗り切るために日本企業が標榜するのは、人材の能力が最大限に活きる「適材適所」である。一方の職務型制度は、職務に合わせて最適な人材を配置する仕組みであるため、根本的に思想が異なる。いうならば「適所適材」である。この双方の違いについて深く考察することが、日本企業が導入すべき職務型制度の姿を明らかにする上で近道となる。

 適材適所とは、いうに及ばず適した人材を適する仕事に配置することだ。もう少し言葉を付け足すと、その人材の能力や資質が存分に生かせる職務に配置することを意味する。実は、…

筆者:コーン・フェリー・ジャパン㈱ シニア クライアント パートナー 柴田 彰

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令和2年2月10日第3244号13面 掲載

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