自社の賃金水準を体系的に捉え、あるべき賃金カーブを維持していくうえでは、賃上げや賞与だけでなく、モデル賃金と標準生計費の動きも把握したい。ともに長期雇用を前提とする社員の賃金決定には欠かせない視点であり、適正水準を確認する際の参考になる。　厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、学校卒業後直ちに入社し、同一企業に継続勤務している者を「標準労働者」と定義し、年齢別の平均賃金を調べている。最新の平成22年調査では、大卒男性の年齢階級別所定内給与額は20～24歳21.8万円、30～34歳32.0万円、40～44歳47.9万円、ピークの50～54歳56.8万円、60～64歳40.1万円などとなっている（表１）。…