職務の価値や人事考課による賃金格差が広がり、一方で多様なコースや雇用形態が混在するなかにあって、あるべき賃金カーブを労使で共有する必要性は増している。「賃金体系維持」といった要求・妥結内容が許されるのは、制度上、モデル賃金が描けるという前提あってこそ。将来に禍根を残さないためにも、若年層の成長に応えられるモデルを確立したい。

　厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、新卒入社後、同じ会社で働き続けている者を「標準労働者」と定義し、毎年６月分の所定内賃金などを集計している。５歳刻みの年齢階層別にまとめたのが表１で、大卒男性の規模計では20～24歳22.1万円、…