【日本企業にふさわしい同一労働同一賃金】第11回 労働の価値と賃金 一時点の同一性みず 流動性高まり新傾向も/今野 浩一郎

2016.12.19 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

 労働の価値を図る「基準」「方法」はまさに多様で、企業の経営理念や人材活用の仕方で異なることを説明した前回に続き、決まった価値を賃金に反映させる際、企業は「社員のタイプ」も重視することを解説する。雇用形態が短期か長期かは企業が求める内容が違うためで、ある一時点の仕事が同じだからと、支払う賃金が同じにはならないと訴える。

賃金を決定する際の基本原則

 評価の「基準」、「方法」のいずれからみても、労働の価値の捉え方はまさに多様であり、その多様性の中から何を選んで労働の価値を決めるかは、企業の人材活用の考え方に依存する――この前回述べたポイントを踏まえると、次に問題になることは、そうして決まった労働の価値によって賃金がどう決まるかを考えることである。…

筆者:学習院大学経済学部 教授 今野 浩一郎

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成28年12月19日第3093号13面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。