1958年にＪ・アベグレンが日本的経営の三種の神器として指摘したのは、終身雇用、年功序列、企業別組合だった。背景には、年齢とともに能力が高まっていくという前提と、生活費の上昇に応じて給与を増額するという配慮があり、住宅手当、家族手当などが付随している。

　こうした制度は80年代のジャパンアズナンバーワン時代までは機能したが、90年代のバブル崩壊とグローバル経済の時代に入ると、成果主義の賃金制度が試行錯誤されるようになった。しかし、単純に前年度実績からの伸び率などで評価するようなデジタル的成果主義は勤労者の納得が得られず、かといってかつての年功序列賃金にも戻れず、労使双方で納得のいく制度が構築できずにいる。…

筆者：㈱日本レーザー 代表取締役　近藤 宣之