普通の職場は１割前後

　職場で誰かに相談したいというニーズは、実際には、それほど高いものではない。当機構で20代から50代の就業者8833人に対するかなり大規模な調査※を行い、「職業生活や職場の問題について専門のカウンセラーに相談したいと思いますか」と質問した調査でも、「相談したい」は５％であり、「どちらかといえば相談したい」の14％とあわせても、20％に満たない。

　これは、ある意味では当然の数値であり、この数字が高く跳ね上がることはない。逆に、専門のカウンセラーに相談したいと思う人が多数を占める職場があるとすれば、むしろ問題であり、したがって、早急に職場の環境や働き方に改善が図られることになる。結果的に、普通の職場であれば、その相談ニーズは、おおむね１割前後であるのが一般的である。

対策怠ると損失が大きなものに

　しかしながら、この通常２割にも満たない相談ニーズが、少し跳ね上がる回答者がある。調査によれば、それは、例えば「十分に睡眠や休みがとれず、疲れがたまっている」という質問項目に「あてはまる」と答えている場合である。…

執筆：労働政策研究・研修機構 主任研究員　下村 英雄