【産業カウンセリングの現場から】第164回 職場における「相談」の意味/下村 英雄

2018.08.27 【安全スタッフ】
  • TL
  • ツイート
  • シェア
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

  • コメント

普通の職場は1割前後

 職場で誰かに相談したいというニーズは、実際には、それほど高いものではない。当機構で20代から50代の就業者8833人に対するかなり大規模な調査※を行い、「職業生活や職場の問題について専門のカウンセラーに相談したいと思いますか」と質問した調査でも、「相談したい」は5%であり、「どちらかといえば相談したい」の14%とあわせても、20%に満たない。

 これは、ある意味では当然の数値であり、この数字が高く跳ね上がることはない。逆に、専門のカウンセラーに相談したいと思う人が多数を占める職場があるとすれば、むしろ問題であり、したがって、早急に職場の環境や働き方に改善が図られることになる。結果的に、普通の職場であれば、その相談ニーズは、おおむね1割前後であるのが一般的である。

対策怠ると損失が大きなものに

 しかしながら、この通常2割にも満たない相談ニーズが、少し跳ね上がる回答者がある。調査によれば、それは、例えば「十分に睡眠や休みがとれず、疲れがたまっている」という質問項目に「あてはまる」と答えている場合である。…

執筆:労働政策研究・研修機構 主任研究員 下村 英雄

この記事の全文は、安全スタッフ電子版会員様のみご覧いただけます。

安全スタッフ電子版へログイン

安全スタッフ電子版は安全スタッフ購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成30年9月1日第2313号 掲載

あわせて読みたい

ページトップ