【雇用社会の未来予想図~技術革新と働き方~】第7回 日本型雇用の強さと限界(下)/大内 伸哉

2018.02.26 【労働新聞】
  • TL
  • ツイート
  • シェア
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

  • コメント

 「AI」の出現で日本型雇用システムが今後も耐えていけるかどうか――こうした問いに筆者は今回、かなり難しいという結論を下す。技術革新のスピードはすさまじく、企業が人を育てている余裕はなくなっていくとみるためだ。欧米のようにプロフェッショナルを採用する方向に向かっていくと予想しており、解雇も容易になっていく将来が描かれる。

”欧米型”に接近へ 職務を専門化するAI

人材を買わずに作る日本

 日本人に、「お仕事は何をされていますか」と聞いたとき、普通はどう答えるだろうか。「医師」「モデル」「社会保険労務士」「ディスクジョッキー」などと答える人もいるだろうが、「銀行員」「メーカーの社員」あるいはより漠然と「会社員」や「公務員」と答える人も多いだろう。前者は具体的な職務名だが、後者は具体的な職務名ではないので、どんな仕事をしているかは伝わらない。正社員は、様ざまな職務に従事することが想定されているので、「仕事は何か」と聞かれた際、職務名で答えることは難しいのだ。

 ところが、日本人以外に同じ質問をしたら、(医師やモデルなどでなく)普通の事務の仕事をしている人であっても、自分の仕事は、「File Clerk(文書整理係)」「Order Clerk(注文受入係)」というように職務名で答えるだろう。労働者は、仕事の難易や専門性にかかわらず、…

筆者:神戸大学大学院 法学研究科教授 大内 伸哉

この記事の全文は、労働新聞電子版会員様のみご覧いただけます。

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成30年2月26日第3150号11面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ