【雇用社会の未来予想図~技術革新と働き方~】第6回 日本型雇用の強さと限界(上)/大内 伸哉

2018.02.19 【労働新聞】
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 組織内の自前スキルで競争を勝ち抜けるほど時代は待ってくれず、日本人が本来有する「進取の気性」を呼び覚まして新技術を取り込んでいくことが、今後の日本企業にとって不可欠になることを前回筆者は説いた。今回以降、新技術の代名詞でもある「AI」が切り開いていく時代の荒波に、世界でも例のない日本型雇用システムが耐え得るかどうかみていく。

異彩放つシステム スキルゼロから戦力化

欧米人にはエキゾチック

 1980年代、マイクロ・エレクトロニクス(ME)という新しい技術により、人間が行っていた作業を機械が自動的に再現できるようになったとき、雇用に悪影響が生じるのではないかという懸念が広がった。1984年に、労働大臣(当時)の私的懇談会である雇用問題政策会議がME化に関する五原則を定め、その筆頭に「失業者を発生させることのないよう雇用の安定、拡大に努めること」としたのは、その当時の雰囲気を良く示している。

 では実際のところは、どうだったのだろうか。…

筆者:神戸大学大学院 法学研究科教授 大内 伸哉

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平成30年2月19日第3149号11面 掲載

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