中途者を職務怠慢と判断し

　解雇は、経済的耐久力のない労働者に与える影響が大きいことから、有効と認められるためには「客観的に合理的な理由」があり、「社会通念上相当」であることが必要である。

　「客観的に合理的な理由」の１つとしては、労働者の能力不足が挙げられる。労働者の能力不足の判断に関する裁判例として、労働能力が著しく低いなどとは評価できず、改善のための一定期間の猶予を与えない場合であっても、労働者の態度・姿勢を踏まえて解雇の客観的合理的理由を認めたZemax Japan事件（東京地判令３・７・８）を紹介する。

　同事件は、物理系ソフトウェア（光学設計解析ソフトウェアなど）の販売および顧客に対する技術的サポートなどを業務とするＹ社に、…

筆者：第一芙蓉法律事務所 弁護士　坂井 瞭平