【日本に馴染む職務型人事賃金制度】最終回 今後進むべき方向性 職能型見直し加速へ コロナ危機で働き方変化/柴田 彰

2020.06.18 【労働新聞】
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非効率性が白日の下に

 今年、2020年は未曽有のコロナ危機を迎えた年として、世界的に記録に残ることになるだろう。日本企業は、かつて経験したことのないリモート環境での業務継続を強いられ、日々の仕事の進め方を大きく変えなければならない事態となった。また、飲食業や小売業など、対面でのサービス提供を前提とした企業を中心に、業績が著しく棄損されることになった。

 この原稿を書いている時点では、各企業はまずこの危機的な状況を乗り切ることに必死になっており、人事面でも当座の対策として賞与減額などを検討し始めている段階だ。より深刻な企業では、雇用調整も視野に入れつつある。

 今、確実にいえることは、この危機はそう遠くないうちに終焉を迎えるということである。先日、東京都でも緊急事態宣言が解除され、全国的に雪解けムードが高まりつつある。しかし、生命を脅かす危機が過ぎ去っても、企業活動がすべて元通りになることはないと断言できる。コロナ危機は、日本の大企業にはびこっていた様ざまな無駄を否応なく浮き彫りにするという、予期せぬ効果を生んだ。…

筆者:コーン・フェリー・ジャパン㈱ シニア クライアント パートナー 柴田 彰

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令和2年6月22日第3262号13面 掲載

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