導入だけでは機能せず

　前回までは、職務型人事賃金制度の具体的な仕組みと、その設計方法について解説してきた。今回から５回にわたり、制度を設計した後、企業に馴染ませていくために必要な工夫や努力を論じていきたい。

　そもそも日本的な雇用慣行とは思想が異なる職務型の制度を、日本の企業に馴染ませていくためには、いくつか真剣に取り組まなければならないテーマがある。それらを大きく分類すると、「①経営陣の理解と関与」「②人事部門の能力」「③組織設計のガバナンス」「④人材の絶対評価」の４つとなる。いずれも旧来的な日本型の人事に馴染み切っているものを一度リセットして、職務型制度が標榜する適所適材に即したものへと変えていく必要があるのだ。

　近年、職務型制度を導入する日本企業の特徴として、…

筆者：コーン・フェリー・ジャパン㈱ シニア クライアント パートナー　柴田 彰