転換期を迎えるリモートワーク

　前回は、働き方の見直しが企業内に浸透し、定着していく過程に関して検討を試みた。しかし、「例外的な措置」を「通常の措置」に移行していくことは、「変化するというリスクを取る」側面を持つため、スピード感を持って取り組めないこともある。一方で、新型コロナウイルス感染症への対応のために、短期間のうちに一気に働き方の見直しが進み、例外的措置から通常の措置に移行する結果につながりつつあるケースもある。その代表例の１つとして、リモートワークが挙げられる。

　リモートワークは、コロナ禍以前にも、育児や介護などの事情を抱えた者を対象とする例外的な措置としてスタートし、少しずつ対象者を拡大してきていた。しかしコロナ禍により、出勤して職場で働くという働き方が制約される中で、多くの企業が導入・拡大へと大きく舵を切った。対象者の範囲も、「標準モデル」「非標準モデル」の別なく広がることとなった。さらに、通常では射程に入りづらかった業務についても、多様な部署で全面的にリモートワークに移行し、急ピッチで業務の仕分けが行われたり、オンライン上で業務遂行するための無数の工夫が積み重ねられたりしてきた。

　たとえば、…

筆者：中央大学経済学部 教授　鬼丸 朋子