【アフターコロナの健康経営実践法】最終回 健康の社会的決定要因 健康になれる会社へ 意思だけで改善できず/永田 智久

2022.06.23 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

収入や働く環境も影響

 本連載は、新型コロナウイルスの新規感染者数が現時点で最大の波の立ち上がりを迎えた2022年1月に始まった。最終回を迎えた現在、その波が完全に終息したとはいえないが、経済活動は通常に戻りつつあり、状況に応じてマスクを着用しなくても良くなった。タイトルのとおり、「アフターコロナ」に入ったといっても良いだろう。

 コロナにより人は多くのことを学び、体験した。病気でない人は普段、身近に感じることがない「健康」について、コロナがすべての人に考えることを強制した。そして、健康問題が社会生活にこれほどまでに多大な影響を及ぼすことを体感した。しかし、時間の経過とともに健康はいつしか日常生活のなかに埋没し、意識されなくなる。そして、病気になると、また健康が意識に現れる。

 病気がないときから食事、運動などに配慮し、健康的な生活を送ることが、病気の予防にとって大切であることは誰でも知っている。しかし、…

筆者:産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健経営学研究室 准教授 永田 智久

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和4年6月27日第3358号10面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。