懲戒処分による対応も

　労働契約は、労働者の集団での協働を特色とする。労働者には、他の労働者と協調して労務提供をすることが求められる。近時、コロナ禍によるテレワーク導入も含めて、時間と場所を共有しない働き方が広がるなど変遷はあるが、労働者において協調性が重要な要素であることは変わらず、協調性不足は普通解雇事由となる（ネギシ事件＝東京高判平28・11・24）。

　ただし、解雇が有効とされるためには、改善の機会を付与しなくてはならない。大企業の長期雇用者（ゼネラリスト）は、最初の職場で問題があっても直ちに解雇はできず、改善の機会として少なくとも２回の配置転換が必要と考える。

　その際重要なのは、労働者に対して協調性に問題があると指摘し、配転後は協調して勤務するよう指導することである。事実を伝えず、「別の職場で能力を発揮するように」と伝えただけでは、…

筆者：石嵜・山中総合法律事務所 代表弁護士　延増 拓郎