【ぶれい考】意見交わせる関係作りを/島原 由里子

2021.02.18 【労働新聞】
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 昨年、厚労省主催の不妊治療と仕事の両立に関するシンポジウムの収録に、取組み企業として参加させていただいた。

 初めてお会いする皆様との一発撮影だった。緊張した、たどたどしい自らの様子はお恥ずかしい限りだが、この機会は不妊治療について知識のなかった私自身が大変勉強になった。皆様にもぜひご覧頂きたい。今年3月19日までウェブ配信されている。

 少子化を課題とする日本では、現在5.5組に1組が不妊治療をしており、16人に1人が体外受精で生まれているそうだ。当社でも不妊治療をする社員からの相談を受けるが、全体の割合までは把握をしていなかったのでこの数字は驚きだった。

 不妊治療は特別なことではない。同時に、繊細な問題でもある。不妊の原因は女性だけでなく男女半々であり、様ざまだ。原因によって治療方法が異なり、時間や頻度が掛かるうえに、あらかじめ計画を立てにくい。

 体にも心にも、経済的にも負担は大きい。年齢の問題もあるため、妊娠や不妊については若いうちに学校教育でもっと取り入れて欲しい。

 印象に残ったデータが、夫の休日の家事・育児時間別にみた第2子の出生状況(厚労省調べ)である…

筆者:オタフクHD㈱ 人事部長 島原 由里子

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令和3年2月22日第3294号5面 掲載

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