『海外研修』の労働関連ニュース

2019.03.28 【労働新聞】
【フォーカス】ADEKA/グローバル人財の育成 帰国1年以内に駐在員抜擢も 海外で語学など研修

選抜者を半年間現地派遣  化学品・食品の素材メーカーの㈱ADEKA(東京都荒川区、城詰秀尊代表取締役社長、1721人)は、国際競争力強化のためにグローバル人財の育成に取り組んでいる。力を入れる施策が、「海外派遣研修制度」と「グローバル人財育成研修」。前者は駐在員育成が目的で、選抜した社員を約半年間、海外拠点に派遣。現地で、英語を中心とした……[続きを読む]

2018.05.16 【労働新聞】
【フォーカス】横浜ゴム/グローバル人材の育成 海外工場で体験型研修

新卒入社後に2カ月 “積極性こそ大事”と体感 横浜ゴム㈱(東京都港区、山石昌孝代表取締役社長、連結=2万5439人)は、グローバル展開へ柔軟に対応できる人材の育成に力を注ぐ。大卒・大学院卒の総合職は海外法人や工場などに1~2カ月間滞在し、現地の社員や作業員と一緒に仕事をする。異文化や外国人へのアプローチを体験し、学ぶことが目的だ。滞在中は……[続きを読む]

2014.10.13 【労働新聞】
【追跡レポ】NTTデータ/グローバル人財育成策 心揺さぶるボランティア体験

2年目社員に海外研修 現地で異文化理解を促進 海外展開を加速する㈱NTTデータ(東京都江東区、岩本敏男社長、従業員数・単独1万1000人、グループ全体約7万5000人)の中核を担うパブリック&フィナンシャル(P&F)カンパニーでは、グローバル人財の底上げに力を入れている。2年間の新入社員育成期間の2年目に実施している海外研……[続きを読む]

2014.07.07 【労働新聞】
【追跡レポ】リコー/グローバル人材育成策 途上国へ派遣し鍛える

”お役立ち”プラン提案 異文化理解し人間力磨く ㈱リコー(東京都中央区、三浦善司社長、連結従業員数10万8195人)は、グローバル人材育成教育の一環として、現地の社会企業と連携した途上国への短期海外派遣プログラム――「お役立ちプログラム」を開始した。社内公募を経て選ばれた10人がインド農村部に5週間滞在し、滞在地域の農業などの課題を住民と……[続きを読む]

2014.02.24 【労働新聞】
【追跡レポ】ネクスト/選抜型海外研修制度 参加者自身で計画・実行

次世代リーダー育成へ 成長と交流の場を提供 インターネット上で住宅・不動産情報のポータルサイト「Home's」を運営する㈱ネクスト(東京都港区、井上高志社長、従業員数567人)では毎年1回、職種や年齢の異なる選抜メンバー8人程で結成したチームを約2週間、海外研修に送り出している。次世代リーダー候補に、世界に出て見聞を広め成長でき……[続きを読む]

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