復職支援プロ育成へ 介入のタイミング検討 労働者健康安全機構

2017.01.16 【労働新聞】
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 (独)労働者健康安全機構(有賀徹理事長)は、労働者の円滑な職場復帰や治療と就労の両立支援の実現に向け、「復職(両立支援)コーディネーター研修」を実施した=写真。全国の労災病院から医療ソーシャルワーカー(MSW)などが受講した。

 研修では、50代男性社員ががんに罹患し、治療後に復職しようとするも会社が受け入れなかった実際の事例について、参加者がグループに分かれて検討。どのタイミングで、誰に、どのような方法でMSWが介入すれば良いかを意見交換した。

 来年度からは、受講対象を労災病院から一般医療機関へ拡大する。

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平成29年1月16日第3096号3面 掲載

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