従業員50人以上の企業にストレスチェックが義務付けられて１年。事業場では１回目の実施を終えたところだが、ストレスチェックの結果は個人に返すだけでなく、小集団ごとに傾向を分析して職場改善に生かすことが努力義務として定められている。三井化学㈱では、「未完成でも早めの報告を促してフォローする」「部下が相談しやすいよう質問タイムを設ける」など、ストレスの少ない職場に見られる優れた上司のマネジメント、コミュニケーション策を好事例として社内に水平展開。集団分析でリスクがある集団はシートを使ってストレス低減計画を作り、働きやすい職場づくりを目指す。…