胴ベルト型安全帯で墜落し宙づりとなった場合、多くの被災者が約10分で意識不明になり、レスキューが救出するまでに呼吸困難などで死亡する災害が毎年のように起きているという。被災者が体を動かすことが可能ならば、その間の行動が生死の分かれ目になると、みなとみらい労働法務事務所の菊一功所長は指摘する。今号、特集１では菊一所長が提唱する、宙づりになった場合の「足元確保式延命措置」を紹介。墜落しても登山用品のダイニーマスリングを足に掛けることで腹部への圧迫が軽減され、呼吸を確保することができるとしている。…

執筆：みなとみらい労働法務事務所 所長 （元労働基準監督署長）　菊一 功