【フォーカス】東武鉄道/接遇教育対策 3コースの英会話研修に注力

2018.02.14 【労働新聞】
  • TL
  • シェア
  • ツイート
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

駅員は実践的内容も 外国人利用客急増が背景

 東武鉄道㈱(東京都墨田区、根津嘉澄代表取締役社長、3476人)は、接遇教育に一層の力を入れている。背景には、外国人の乗客や利用客が急激に増えていることがある。柱となるのが、3つのコースで成り立つ英会話研修だ。同社とグループ会社4社の全社員を対象にしたコースでは、挨拶などをまとめた中学レベルの英語で「基本フレーズ」を学ぶ。駅員や乗務員を対象にしたコースは、発着案内などに関するより実践的な「基本フレーズ」を使う。希望者は、より高レベルな8日間に及ぶ研修を受けることもできる。…

この記事の全文は、労働新聞電子版会員様のみご覧いただけます。

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成30年2月12日第3148号15面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ