６割の労働者が職場で新型コロナウイルスに感染するリスクを感じていたことが、労働政策研究・研修機構（＝ＪＩＬＰＴ、樋口美雄理事長）の調査により分かった。新型コロナの感染拡大下での、労働者の働き方の実態を調べたもので、１度目の緊急事態宣言があった昨年４～５月、昨年９～10月、直近（今年１月）の３つの時点における意識を尋ねている。

　昨年４～５月は60.9％の労働者が職場の感染リスクを感じたと回答した。昨年９～10月は59.2％、直近は61.1％となっている。直近で感染リスクを感じた割合を業種別にみると、製造業が42.6％、建設業が44.6％、小売業が66.0％、生活関連サービス業が69.7％などとなった。

　通勤時の感染リスクについては、昨年４～５月は45.1％、９～10月は43.6％、直近は45.4％が感じたとした。