今年度の全国安全週間実施要綱では、特別重点事項に転倒災害防止が設定されている。件数、増加率とも他を凌ぐ転倒災害多発は何が原因なのか、また、防止を図るにはどのような措置が求められるか。教育インストラクターの大山喜彦さんに現状分析に基づく対策について語っていただいた。

中災防 東京安全衛生教育センター
ＲＳＴ講座 講師　大山 喜彦 さん

――厚生労働省では目下「ＳＴＯＰ！転倒災害プロジェクト2015」による業種横断的な対策の実施を推進しています。その背景事情からご説明願います。

大山　「事故の型別死傷者数の比率」を見ますと、平成17年に転倒が墜落・転落を上回って第１位となって以降、同じ状況が変わることなく続いています。ですから、国の第12次労災防止計画で掲げている目標「休業４日以上の死傷者数15%以上減」を達成するためにも、件数・増加率が他の災害より高い転倒災害の減少が必要不可欠とされているわけです。

　災害の発生状況と原因については、皆さんよくご存知のように、歩行中や作業中に通路・床面・作業床などで滑ったり、段差・突起物とか床上の配線・配管でつまずく、あるいは階段で足を滑らせたり踏み外して転倒するケースが大半を占めています。滑りやつまずきは床面の水濡れ、油汚れ、障害物の放置のほか被災者自身の履物の適否や歩き方など、いろいろな原因が考えられます。

――そうした原因が分かっていながら、なぜ災害は減らないのでしょう。…