【人事学望見】第1042回 成果主義賃金はなぜ滅んだか 高度な合理性があるかにかかる

2016.02.29 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

難しいがんばり度評価

 成果主義とは、昇進・昇給の基準を「仕事の成果」に置き、目標管理制度などを使って評価するもの。成果主義賃金は、年齢・職階によらない思い切った処遇ができるとし、バブル崩壊前後には上場企業の約9割が導入(旧・社会経済生産性本部)するまで普及した。

保障される平等な機会を

 二十数年を経た現在では、適正な評価に基づく処遇ができないという有効性に疑問符が付き、見直しする企業が増加しているようだ。

 「企業の業績低迷の責任を社員に転嫁したようなものだから、人件費削減という見方が強かった。根本的な問題として、何をもって成果とするのか判断するのが非常に難しく、従業員の納得を得られなかったということがあるな」

 当時から、賃金制度改革の決め手として成果主義賃金を研究していた横森人事課長は、導入に際して度重なった団体交渉の様子を振り返っていた。…

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

この連載を見る:
平成28年2月29日第3054号12面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。