【人材獲得競争に勝つ! スタートアップ企業から考える人事処遇の仕組み】第2回 評価制度の勘所 責任は直属の上司に 見切れぬ場合はサブ活用/金田 宏之

2024.04.04 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

相対化をすれば意欲の減退招く

 スタートアップで評価制度を設計する際、注意が必要だ。人事を経験した方が「普通」に思っていることが、スタートアップでは通用しない。何を隠そう、筆者自身、制度設計に携わった当初、この挫折を経験し、クライアントと共に学んできた。スタートアップで評価制度を設計するときに外してはいけないポイントを「勘所」と呼び、とくに大事な3つを紹介する。

 勘所の1つ目は、「相対評価」ではなく、「絶対評価」にすること。多くの企業では、恐らく相対評価で最終評価を決定している。ここで言う相対評価とは、最終評価に分布規制をかけることだ。たとえば、SABCDの5段階で最終評価が決まる場合、最高評価であるS評価は10%、A評価は20%、B評価は40%、C評価は20%、D評価は10%などと評価記号ごとに割合を決めて、評価を振り分ける。被評価者が10人の場合、…

筆者:㈱インプリメンティクス 代表取締役 金田 宏之

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和6年4月8日第3444号11面 掲載
  • 広告
  • 広告

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。