コロナ禍の３年間を経て、経済社会もノーマルな状態に戻りつつある。だが元の社会にそのまま戻ることはない。世界的には経営環境が変化しているし、日本では生産年齢人口が想定以上に減少し、人材不足が深刻だ。そのため、採用、社員教育、離職対策、評価制度の改定など、人事制度をめぐる研修が活発になっている。しかし制度改革の手法を学んで実践するだけでは、業績は回復しない。

　同じ業種内での業績格差が著しいが、差が生じる理由は、組織が活性化されているかどうかにある。普通、職場では社員が本音を話すケースはほとんどない。だが、…

筆者：日本レーザー 代表取締役会長　近藤 宣之