基準を明示して社内の混乱回避

　新型コロナ感染が広がってから今年３月14日現在に至るまでに、各業界団体による感染対策の業種別ガイドラインが195個存在している。５月８日に、感染症法上の位置付けが２類相当から５類に引き下げられてからは、この業種別ガイドラインと、内閣府が出している「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」は廃止されることが決定している。

　これらが廃止されることになると、感染対策は原則「個人および事業者の判断で」となる。しかし、前回の記事でも触れているとおり、新型コロナの感染対策については個人の捉え方のバラつきが大きく、社内の混乱を回避するためにも、ある程度の社内基準やルールを示すことが今後も必要になるだろう。

　第２～４回は、新型コロナ感染症が５類感染症に位置付けられるようになった場合において、企業に判断が委ねられることになる感染症対策を、従来のものから見直すポイントを紹介していく。今回は「マスク着用」について考えてみたい。

　まずは３月13日から適用された「マスク着用の考え方」について解説する。…

筆者：㈱ＯＨコンシェルジュ 産業医　前田 彩未