【アフターコロナの健康経営実践法】第17回 ヘルスケアサービス活用法 優先課題もとに選ぶ 科学的な裏付け確認し/永田 智久

2022.05.12 【労働新聞】
  • TL
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

技術・効果両面で判断

 健康経営施策を進める際、専門家がいなくてどう進めたら良いか分からないことがある。そのようなときは、社外のヘルスケアサービスを有効に活用したい。運動、栄養、喫煙、メンタルヘルス、睡眠、症状への対応など、健康施策を請け負う会社は多く存在する。しかし、どのようなサービス、どの業者を選べば良いか分からない、という声をよく耳にする。サービス選定のための2つのポイントを示したい。

 1つは、ニーズに基づいてサービス選定を行うことだ。自社の従業員にどのような健康課題があり、何の優先順位が高いのかは、社内の者でないと分からない。事前に健康課題の優先順位は明確にしておきたい。同時にその課題を持つ者の属性(性別、年代)もまとめておく。運動施策を進める際、女性が好む運動と男性が好む運動は異なる。つまり、属性に応じて選択すべき介入方法も異なる。

 2つ目は、社外のサービスが…

筆者:産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健経営学研究室 准教授 永田 智久

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和4年5月16日第3352号10面 掲載

あわせて読みたい

連載名で検索する

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。