専門スタッフが計画策定

　安衛法では、事業主に対して従業員の健康保持増進に努めるよう求めています。制定当初は、「体育活動、レクリエーションその他の活動の便宜供与」に関する規定に止まっていました（第70条）。しかし、昭和63年には、健康教育・相談等も含めた「トータル・ヘルス・プロモーション事業（健康保持増進事業）」の推進を呼び掛ける形となりました（第69条第１項）。

　トータル・ヘルス・プロモーション（ＴＨＰ）では、「個人の生活習慣を見直し、若いころから計画的な健康づくりを進めることで、働く人がより健康になることを目標」としています。中高年齢者の中には、…