職場におけるがん教育重要 産保フォーラム

2019.10.15 【労働新聞】
  • TL
  • ツイート
  • シェア
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

  • コメント

 東京労働局と東京労働基準協会連合会、労働者健康安全機構東京産業保健総合支援センターは10月2日、「産業保健フォーラム IN TOKYO2019」を東京都内で開催した。厚生労働省の国家プロジェクト「がん対策推進企業アクション」議長を務める中川恵一東京大学医学部附属病院放射線治療部門長(写真)が、「職場におけるがん教育―両立支援をめざして」と題する特別講演を行った。

 主催者を代表してあいさつした土田浩史東京労働局長は、「病気の治療をしながら働き続ける人が増えているが、仕事を辞めてしまう人も多く、両立を支援する仕組みが求められている」と指摘。「理解を深め、積極的な取組みを進めてもらいたい」と呼びかけた。

 講演では中川部門長が、今後職場において高齢男性と若い女性のがん患者が増加するとして、職場におけるがん教育の重要性を強調した。

関連キーワード:
令和元年10月14日第3228号2面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ